三井不動産による東京ドームへのTOBに横やりは入るか?
まずは東京ドームの株主構成を見てみましょう。
No.949 東京ドームの攻め方と守り方~今後皆さんに影響を与える可能性があります~
外部から見た安定株主比率ですが、その他の法人10.08%、みずほ銀行4.61%、富国生命4.61%、SMBC日興証券1.75%の合計21.05%です。「その他の法人」を詳しく見ると、以下のとおりです。EDINETを使って、東京ドーム株を保有している法人株主を調べました。
関電工 :695,970株、503百万円
キリンHD :539,255株、586百万円
東京都競馬 :253,605株、275百万円
アサヒグループHD :236,500株、249百万円
よみうりランド :222,000株、161百万円
日本道路 :150,100株、108百万円
日本軽金属HD :124,500株、90百万円
三越伊勢丹HD :116,500株、84百万円
サッポロHD :65,166株、71百万円
ヒューリック :50,000株、52百万円
マツモトキヨシHD :46,980株、34百万円
高橋カーテンウォール工業 :34,800株、38百万円
富士急行 :29,150株、21百万円
ハウス食品グループ :17,490株、13百万円
東京瓦斯 :11,000株、7百万円
丹青社 :9,499株、10百万円
創通 :5,500株、6百万円
東映 :2,750株、1百万円
キーコーヒー :2,500株、1百万円
東急レクリエーション :550株、1百万円
東京ドームはさほど安定株主比率が高いというわけではありません。よみうりランドとはちょっと違います。
No.962 よみうりランドへのTOBに横やりが入らないと考える理由
TOB価格がいくらなのか?当たり前ではありますが、これが重要でしょう。TOB価格が安ければ「だったらオレが買う!」という投資ファンドや事業会社が現れてもなんら不思議なことではありません。島忠が前例を作りましたから。
機関投資家は島忠が当初敵対的であったニトリのTOBに「TOB価格が高いから」などいった理由で賛同表明をしたことから「ようやく日本でもまともな敵対的TOBが成立する時代になった」と見ています。だから「日本で敵対的TOBを仕掛けても、価格が株主にとって魅力的であれば経営陣は敵対的だからといった理由で反対はできないし、株主からの圧力を考えたら賛成せざるを得ない:と考えるかもしれません。
三井不動産による東京ドームへのTOBに横やりが入るかどうか?正直わかりませんが、入っても何ら不思議なことではありませんし、これからはどんどん横やりが入ってくるでしょう。
そういう時代を迎えて何をしておくべきか?これを考えることが大切なのです。「明日は我が身」なのですから。