これから敵対的TOBは増えるか？

これからの時代、敵対的TOBが増えることは間違ないと思われます。今年に入って、前田建設vs前田道路、旧村上ファンドvs東芝機械（芝浦機械）のケースが発生しました。また、昨年末から今年にかけて、HOYAvsニューフレアテクノロジー・東芝、というケースもありましたし、エイチ・アイ・エスvsユニゾHDもありました。コクヨvsぺんてるもありましたね。

敵対的TOBが増える発端になったのは、やはり伊藤忠商事vsデサントでしょうか。あの伊藤忠商事が敵対的TOB？と衝撃を与えたケースです。

今現在、上場会社のCEOやCFOは何を考えているでしょうか？コロナショックが与える自社への影響については、真剣に考えていることと思われます。これから起きるであろう業界再編の中、自社が生き残っていくためには、敵対的TOBも必要なのではないか、選択肢の一つとして検討せざるを得ないのではないか、と考えているかもしれません。

特にオーナー系会社は考えているでしょうね。今回、大戸屋に株主提案をしているコロワイドですが、株主提案が失敗したら敵対的TOBも辞さないと報道されています。このようなコロナショックの中でも果敢に敵対的TOBを実施してくる可能性があります。

これからの時代、敵対的TOBはタブーではなくなります。かつての米国でもそうだったのではないでしょうか？日本の株式市場は米国の後追いです。米国で起きたことは、いずれ日本でも起きます。

そのような敵対的TOB時代を迎えるに当たって、日本の上場会社は何を考えておくべきか？場合によっては自社が敵対的TOBという形で打って出ることも必要でしょうし、守りを固めるという発想も必要でしょう。攻めと守りの両方を真剣に考える必要があります。

気を抜いていると食われる時代ですから。貴社が敵対的TOBのターゲットになることはあり得る時代です。