コリン・メイヤーさんはとってもいいことをおっしゃっています

今日の日経25面の経済教室に機関投資家との対話カギ　日本企業、統治改革の課題というオックスフォード大学のコリン・メイヤー教授の意見が掲載されています。

記事のタイトルを見た私は「また対話かよ！同じようなことばっかり言って！」と思いました。しかしコリン・メイヤー教授のご意見を読んだ結果、なかなかおもしろいことが書いてあると思いました。コリン・メイヤー教授、タイトルだけで判断してごめんなさい。

と言っても、特に目新しいことが書いてあるわけではなく、当社のHPをご覧いただいている方にとっては「HPで書いてあることじゃん？」と思われるかもしれません。しかしこういうことを海外の有識者が言っているということが重要なのです。

まあ、後半部分は結局「対話が重要」になっているので、歯切れが悪いと言えば歯切れが悪いです。もっと突っ込んだ結論でもよかったのではないでしょうか？私だったら「日本の会社は安定株主33%、国内外機関投資家33%、個人株主33%という株主構成を目指すべき」という結論にしますね。

この記事を読む限り、やはりある程度の安定株主と言うものは必要ではないかと私はあらためて考えます。まったく安定株主がいない会社は、短期的な利益、というよりも株価上昇のみを期待する株主によって好き放題にされてしまいます。中長期的に目指すべき会社の姿を実現できず、目先の株価ばかりを追い求める経営を強要されるリスクがあります。そのような経営リスクにさらされないよう、やはりある程度の安定株主によって会社を守る必要があります。

一方、過度な安定株主の存在は会社の危機感をなくし、中長期的な価値創造に資さない場合もあることは事実です。緊張感が失われます。そのようなことにならないよう、持ち合いをやっている会社は定期的に会合を開き、互いの業績や株価の状況を報告し合ってはどうでしょうか？けっこうしびれる会合になると思いますよ。株を持ってくれている先の業績や株価がよく、自社の業績や株価がさえない場合、しんどいと思います。社長とCFOが出席したらどうでしょうか？緊張感のある会合になると思いますし、株価がさえないと「●●社長、ちゃんと株価を上げてもらわないとうちも困るんですよ。持ち合いを継続することができなくなりますよ！」なんていう発言が出てくるかもしれません。

非常におもしろい記事でしたので、来週くらいのコラムでもっと詳しく取り上げます。そして日本企業が最低限の持ち合いを継続するための施策を提言します。