東京ソワールが買収防衛策導入を決めたのは？

昨日、東京ソワールがフリージア・マクロス対応のための買収防衛策導入を公表しました。6月30日を基準日として、7月下旬～8月中旬をメドに開催される臨時株主総会に議案としてはかる予定です。

https://www.soir.co.jp/wp-content/themes/tokyo_soir/pdf.php?postid=22534

これまでフリージア・マクロスが提出した大量保有報告書や変更報告書を見る限り、フリージア・マクロスが突如として東京ソワール株を取得したのかと思っていましたが、どうも違うようです。上記プレスには以下のようなことが書いてあります。

2021年４月１日、当社会長は、青井氏（ラピーヌの取締役会長）との面談の機会を得ましたところ、当社会長は青井氏より、ラピーヌ社と当社の業務提携に関する初期的な打診を受けました。青井氏によれば、ラピーヌ社の代表取締役を務める佐々木ベジ氏から、ラピーヌ社と当社との間の業務提携に関する可能性について確認をするよう指示を受けたことから、当社会長に打診をするに至ったとのことです。 当社は、ラピーヌ社との間で、同社がフリージア・マクロス社の持分法適用会社になる以前、業務提携の可能性について初期的な検討を行ったこともありましたので、業務提携によるシナジーの効果は限定的であるということを認識しておりました。そこで、当社会長は、その経緯を踏まえて、青井氏に対しては資本業務提携に関する本格的な検討に進むことについて積極的な姿勢を示しておりません。

フリージア・マクロスが大量保有報告書を提出する2か月ほど前の4月1日に東京ソワールの会長とラピーヌの会長が業務提携の可能性に関する面談をしていたそうです。しかし東京ソワールはかつてラピーヌとの業務提携の可能性について検討したことがあり、シナジーは限定的と認識していたことから、面談においても資本業務提携系を進めることに積極的な姿勢は示さなかったそうです。

おそらく4月の段階から東京ソワールはフリージア・マクロス対応を検討していたのでしょう。いずれ日邦産業やソレキアの株式を急激に買い増されたり、敵対的TOBを仕掛けられたりする可能性があると考えて。そして昨日の買収防衛策導入にいたったのだと思われます。

https://ib-consulting.jp/newspaper/3594/

まあ、まず間違いなく買収防衛策は可決できますが、詳しい分析はコラムで。