ヘンな図ですみません。今日はちょっと話題を変えますね。敵対的TOBをこういうふうに見てみました。

SBIに敵対的TOBを仕掛けられた新生銀行が有事型買収防衛策で対抗しようとしています。有事型買収防衛策もTOB条件や対象会社を取り巻く環境（ホワイトナイト登場の可能性）などを踏まえて、賛成してくれる投資家もいるかもしれませんし、ISSも賛成 ...

日経の報道によると、どうやらSBIは新生銀行によるTOB期間延長要請に応じないようですね。

日経の報道によると、どうやらSBIは新生銀行によるTOB期間延長要請に応じないようですね。正式に公表されたわけではないのでまだ何とも言えませんが。

新生銀行が有事型買収防衛策で対抗すると報道されていますが、臨時株主総会を開催した場合のポイントは以下のコラムでお伝えしたとおりです。

新生銀行もSBIに買われ始めたときに、平時型買収防衛策をちゃんと導入しておくべきでしたね。敵対的TOBに対応するには時間と情報が必要です。平時からちゃんと導入しておいた方がよいのです。

以下、新生銀行が有事型買収防衛策で対抗すると日経が報じています。以下、新生銀行の狙いを推測しました。なお、このコラムを書いている時点で新生銀行からの公表はありません。もし何かしらの公表があったらそちらをご覧ください。

まずSBIに敵対的TOBを仕掛けられた新生銀行について、ここに至った経緯を振り返りましょう。以下、SBIが提出した大量保有報告書、変更報告書、公開買付届出書に記載している内容、その他公表資料からです。

SBIが新生銀行に対して敵対的TOBを仕掛けました。マスコミ報道によると今週中にも何からの意見が新生銀行より表明されるようです。

関スーがH2Oグループとの経営統合議案を可決させるためには、臨時株主総会における特別決議が必要ですが、関スーの取引先株主や個人株主の動向次第では厳しくなってきます。では関スーが経営統合議案を可決させるためにはどういう方法があるのでしょうか？

SBIが新生銀行に敵対的TOBを仕掛けます。以下、新生銀行の株主構成です。